【伝統と革新、学術世界の未来を一冊一冊に】
  • ホーム
  • お知らせ
  • 書籍検索
  • 書店様へ
  • 会社情報
 
ホーム > 都市空間のガバナンスと法

都市空間のガバナンスと法

総合叢書15

都市空間のガバナンスと法

幅広い分野から、第一線の研究者が集った待望の書。国際的な視座から、人間を自由にするという都市の未来構築論を精緻に検討

著者 吉田 克己
角松 生史
ジャンル 法律  > 行政法
法律  > 法社会学
法律  > 外国法/比較法
法律  > 民法
シリーズ 法律・政治  > 総合叢書
出版年月日 2016/10/30
ISBN 9784797254655
判型・ページ数 A5変496ページ
定価 本体8,000円+税
在庫 在庫あり
 

目次

『都市空間のガバナンスと法(総合叢書15)』

  吉田克己(早稲田大学大学院法務研究科教授)・
  角松生史(神戸大学大学院法学研究科教授) 編


【執筆者一覧】~~~~~~~~~~~~~~~

 吉田克己  (早稲田大学大学院法務研究科教授)
 中井検裕 (東京工業大学環境・社会理工学院教授)
 石井喜三郎(在ルーマニア日本国大使)
 亘理 格 (中央大学法学部教授、北海道大学名誉教授)
 角松生史 (神戸大学大学院法学研究科教授)
 秋山靖浩 (早稲田大学大学院法務研究科教授)
 ノルベール・フルキエ (パリ第1大学教授)
 津田智成 (北海道大学大学院法学研究科助教)
 ジャン-フィリップ・ブルアン (執筆時パリ第1大学講師、故人)
 興津征雄 (神戸大学大学院法学研究科教授)
 ユーグ・ペリネ-マルケ (パリ第2大学教授)
 山城一真 (早稲田大学法学部准教授)
 ヤン-ヘンデリク・ディートリッヒ (連邦行政専門大学教授)
 山下竜一 (北海道大学大学院公共政策学連携研究部教授)
 アルネ・ピルオニク (ハンブルク大学准教授)
 野田 崇 (関西学院大学法学部教授)
 尾崎一郎 (北海道大学教授)
 鳥海基樹 (首都大学東京大学院建築学域准教授)
 齋藤哲志 (東京大学社会科学研究所准教授)
 大村謙二郎(筑波大学名誉教授、GK大村都市計画研究室主宰)
 アレクサンダー・ポイケルト (フランクフルト大学教授)
 
【目  次】

はしがき

◆第1部 都市法の新たな課題―人口減少社会への対応と持続的社会の発展に向けて―◆

■ 1 人口減少社会と都市法の課題〔吉田克己〕

Ⅰ 人口減少社会の到来と持続型都市法・縮退型都市法
 1 拡大型都市法から持続型都市法へ
 2 縮退型都市法への動向
  (1) 縮退型都市法の登場/(2) 縮退型都市法の背景―人口減少社会の到来
 3 持続型都市法と縮退型都市法
Ⅱ 都市法の理念の転換と計画論
 1 都市法の理念の転換とその実現
  (1) 都市法の新たな理念/(2) 新たな理念を計画内容に反映させるための方法論
 2 参加論の新たな課題
  (1) 市民参加・住民参加の進展/(2) 参加の必要性/(3) 参加の方法論
 3 市民によるまちづくりとその制度的支援
  (1) 市民の意思尊重型の都市計画/(2) 契約的手法によるまちづくり
Ⅲ 財政難と地価低迷時代における都市基盤整備事業の新たな課題
 1 不要になった事業廃止の可能性
  (1) 長期未着手事業問題/(2) 事業計画見直しの確保と事業計画の変更・廃止の現実化
 2 新たな都市基盤整備事業の課題
  (1) 地価低迷時代の都市基盤整備事業/(2) 今後の市街地整備制度に関するいくつかの構想
Ⅳ 土地利用コントロールの新たな課題と土地所有権論
 1 土地の過剰利用のコントロール:必要最小限原則の克服
  (1) 「計画なければ開発なし」原則の導入/(2) 必要最小限原則とその克服/(3) 土地所有権の二元的規制体系
 2 土地の過少利用への対処:空き地・空き家問題
  (1) 空き地・空き家問題と土地所有権論/(2) 供用義務論との比較

■ 2 現行都市計画制度の課題と改正試論〔中井検裕〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ 現行制度の課題
 1 都市計画の範囲
 2 分権と広域調整
 3 長期未着手施設
 4 開発と建築のコントロール
Ⅲ 新たな都市計画制度試論
 1 マスタープラン
 2 都市施設
 3 土地利用規制
 4 事業制度
 5 都市計画契約
Ⅳ おわりに
『都市空間のガバナンスと法』所収にあたっての補論

■ 3 これからの都市政策の課題と都市計画法の抜本改正〔石井喜三郎〕

概  要
Ⅰ はじめに
Ⅱ わが国の都市計画制度の変遷と社会的背景
 東京市区改正条例/旧都市計画法の制定/新都市計画法の制定/新都市計画法の評価/現在までの主な改正/
 参考:諸外国の都市計画制度
Ⅲ 近年の経済社会情勢の変化
 はじめに/人口減少・高齢化/地方財政の逼迫/世界的な都市間競争の激化/地球環境問題への対応/
 市町村の行政区域の拡大/国民ニーズの多様化,高度化
Ⅳ 都市計画制度見直しの論点
 はじめに/農地も含めた都市環境のコントロールに係る論点/より質の高い市街地の創造にかかる論点/
 透明性のある効率的な施設整備にかかる論点/都市計画手続きと主体に係る論点/制度設計にあたっての留意点
Ⅴ 制度見直しのスケジュール

■ 4 立地適正化計画の仕組みと特徴―都市計画法的意味の解明という視点から〔亘理 格〕

Ⅰ はじめに
 1 2014年の都市再生特別措置法改正
 2 本稿の目的
Ⅱ 立地適正化計画
 1 立地適正化計画の概要
 2 立地適正化計画策定の主体
 3 区域指定
 4 立地適正化計画の内容―地方都市と大都市の違い
 5 誘導区域外における規制的誘導手法
 6 誘導区域内における経済的誘導手法
 7 都市計画に関する他の諸計画との関係
Ⅲ 立地適正化計画導入のインパクト(その1)―都市計画概念との関係で
 1 「広義の都市計画」
 2 「市町村マスタープランの高度化版」
Ⅳ 立地適正化計画導入のインパクト(その2)―具体的制度との関係で
 1 新たな区域概念
 2 都市的民間施設の立地誘導
 3 誘導手法の特徴―誘導区域の内と外の差違
Ⅴ むすびに代えて
 1 誘導手法の複合的性格
 2 マスタープランの重要性

■ 5 都市縮退と過少利用の時代における既存不適格制度〔角松生史〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ 建築行為等をトリガーとする手法
Ⅲ 「都市型社会」「都市縮退」の時代における課題
Ⅳ 既存不適格保護の縮小と拡大
 1 建基法自身による修正
  (1) 既存不適格建築物に対する介入強化―建基法10条1・2項/(2) 増築等に際しての適合要求の緩和
 2 個別法令・条例等による対応
  (1) 既存不適格建築物に対する介入強化―空き家対策条例・空家法/(2) 増築等に際しての適合要求の緩和
Ⅴ 若干の考察
 1 「法律不遡及原則」「遡及適用」との関係
 2 立法政策上の考慮要素

■ 6 空き家問題と賃貸借法の課題―定期借家および実践例の分析を手掛かりとして〔秋山靖浩〕

Ⅰ 問題の所在
 1 空き家の増加とその特徴
 2 持ち家の賃貸住宅としての活用とその課題
 3 本稿の検討対象
Ⅱ 空き家問題と定期借家
 1 存続期間満了時の建物返還の保障
 2 存続期間満了時における所有者の意向に沿った対応の保障
 3 信頼関係構築コストの軽減
Ⅲ 実践例の分析―持ち家を賃貸住宅として活用する実践例から
 1 高村論文による分析―地域コミュニティのつながりが強い地区の実践例から
  (1) 分析の内容/(2) 考察
 2 和歌山県の「移住推進空き家活用事業」の分析
  (1) 取組みの内容/(2) 考察
 3 一般社団法人移住・住みかえ支援機構の「マイホーム借上げ制度」の分析
  (1) 取組みの内容/(2) 分析
Ⅳ むすびに代えて
 1 定期借家有用論の意義
 2 実践例から抽出される観点
  (1) 信頼関係構築の重要性/(2) 存続期間満了時の建物返還の保障等をめぐって/(3) 賃料収入の安定的な確保
 3 残された課題

■ 7 SRU法以降のフランス都市計画法をいかに性格づけるか―現代都市計画法の歴史的分析〔ノルベール・フルキエ/津田智成 訳〕

Ⅰ フランス都市計画法の実体面における特徴
 1 都市の法
 2 都市の拡張に関する法
Ⅱ フランス都市計画法の形態面における特徴
 1 国家的法
 2 民主的法
 3 将来展望的な法

■ 8 フランスは「持続可能な都市計画法」に向かっているのか?〔ジャン -フィリップ・ブルアン/興津征雄 訳〕

Ⅰ 持続可能な発展という観念
 1 フランスの規範秩序への挿入
 2 [持続可能な発展という]観念の都市計画法への統合
Ⅱ 持続可能な発展の都市計画法へのインパクト
 1 都市計画法の総合化[Globalisation du droit de l'urbanisme]
 2 都市計画に関する選択を議論に付すことの強化
 3 国土利用の考慮

■ 9 都市計画法における環境への配慮とフランス民法へのインパクト〔ユーグ・ペリネ- マルケ/山城一真 訳〕

 1 都市計画法における環境への配慮と財の法へのインパクト
  (1) 財の価値に対するインパクト/(2) 財の法的取扱いに対するインパクト
 2 都市計画法における環境への配慮と契約法へのインパクト
  (1) 契約の仕組みに対するインパクト/(2) 契約の目的物および契約に基づく債務に対するインパクト
 3 都市計画法における環境への配慮と民事責任法へのインパクト
  (1) 都市計画規則の遵守に関する建造業者の責任の原則/(2) グルネルⅡ法に基づく責任の強化

■ 10 ドイツ都市建設法における持続的都市発展の制御についての諸選択肢―法実践の視点から
  〔ヤン- ヘンデリク・ディートリッヒ/山下竜一 訳〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ 持続的都市発展というグローバルな課題
 1 気候変動から見た都市発展
 2 都市の成長と人口統計の変化
 3 郊外化[Suburbanisierung]と土地の枯渇
 4 都市交通[Urbane Mobilität]とその影響
 5 社会的格差[soziale Segration]の常態化
Ⅲ ハンブルクにおける持続的都市発展の法的制御
 1 大都市ハンブルク―データと諸事実
 2 都市発展政策のモデルにおける持続性
 3 計画による持続的都市発展
  (1) 広域的な全体計画[Überörtliche Gesamtplanung]/(2) 地域的全体計画[Örtliche Gesamtplanung]
 4 ケーススタディ「ハーバーシティ・ハンブルク」
  (1) 「ハーバーシティ・ハンブルク」プロジェクト
 5 ハーバーシティの計画における持続的都市発展の側面?
  (1) 資源保護と気候変動保護/(2) 都市の成長と土地利用/(3) 都市交通とその影響/(4) 社会連帯
Ⅳ おわりに

■ 11 都市建設法の課題としての持続的都市発展―ドイツにおける法的基本構造と発展傾向〔アルネ・ピルニオク/野田崇 訳〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ ドイツにおける都市発展および空間発展の基本的方向
Ⅲ 持続性と都市建設上の発展
 1 持続的都市発展とは何を意味しているのか?
 2 法概念としての持続性は他と異なる意義を持つか?
Ⅳ ドイツの都市建設法の基本構造
 1 建設管理計画の体系
 2 空間発展および都市発展の目標指針としての持続性
 3 建設管理計画における環境保護
  (1) 基本構造/(2) 新たな発展傾向
 4 建設管理計画策定への公衆参加
Ⅴ 持続的都市発展への寄与としての新たなアーバン・ガバナンスの構造
 1 地区発展のための私的イニシアチブ
 2 持続的都市発展のための道具としての用途転換
 3 社会的都市
Ⅵ 総括:ドイツの都市建設法は持続的都市開発にどのように貢献しているか?

◆第2部 都市法の現代的諸相―ネットワーク化するガバナンス―◆

■ 12 「ネットワーク社会」における「都市コモンズ」について〔尾崎一郎〕

 1 都市の「集合的利益」あるいは「共同利益」
 2 都市コモンズ
  (1) 都市コモンズ論の意義/(2) 現代「都市法」のコンテクスト/(3) コモンズにおける財と管理/
  (4) 管理のインセンティブ/(5) コモンズの主体と受益者/(6) 都市コモンズの多様性
 3 ネットワーク社会における都市
  (1) 高度資本主義と選択化する共同性/(2) 人口減少社会における経済成長と都市再開発
 4 都市コモンズの陥穽

■ 13 計画の合理性と事業の公共性―《計画による公共性》論から見た土地収用法と都市計画法〔興津征雄〕

Ⅰ はじめに
 1 二つの公共性
 2 本稿の課題
Ⅱ 対  抗
 1 事業認定―《収用法上の公益》思考
  (1) 公益と私益の比較衡量/(2) 利益の性質/(3) 比較衡量の構造=対立的公益観
 2 都市計画事業認可―《計画法上の公益》思考
  (1) 多種多様な利益の考慮・衡量/(2) 侵害の程度・態様/(3) 考慮・衡量の構造=調整的公益観
Ⅲ 分  節
 1 接近と区別―裁量統制
  (1) 《計画法上の公益》思考の不在?/(2) 《収用法上の公益》思考への一元化?/
  (3) 《計画法上の公益》と《収用法上の公益》の二元論
 2 分離と接合―原告適格
  (1) 起業者にとっての互換性,住民にとっての偶然性/(2)事業認定における公益判断の再構成/(3) 都市計画との整合性
Ⅳ おわりに
 1 本稿のまとめ
 2 残された課題―《計画による公共性》論の理論的射程

■ 14 行政決定の技術性と政治性に関する試論〔野田 崇〕

Ⅰ はじめに
 1 選択と集中
 2 事業のメリット
Ⅱ 事業によって得られる利益
 1 土地収用における「公共性」
 2 計画による公共性
Ⅲ 事業による公益の諸相
 1 収用裁判例
 2 公益の諸相
 3 構想実現の公益
Ⅳ 行政決定の政治的側面
 1 空間利用計画における政治性
 2 政治的正当性の調達
Ⅴ おわりに

■ 15 フランスの首都圏整備計画に関する考察―グラン・パリ構想の背景と展開〔鳥海基樹〕

Ⅰ 研究の背景と意義及び方法論
Ⅱ 首都圏整備構想の背景
Ⅲ 行政区画再編論議とパリ首都圏の都市計画の展開
 1 各主体の動きと提案
 2 合併方式の断念
 3 パリ首都圏の都市計画
 4 グラン・パリ大都市圏共同体の創設へ
Ⅳ 国際諮問とグラン・パリ国際アトリエ(AIGP)の設置
 1 国際諮問
 2 グラン・パリ国際アトリエ
Ⅴ グラン・パリ法とその産物
 1 首都圏開発閣外大臣の創設
 2 グラン・パリ法
 3 グラン・パリ法の産物
Ⅵ グラン・パリ構想の副産物
 1 パリ・メトロポール
 2 セーヌ・ゲートウェイ構想
Ⅶ 結  論

■ 16 フランス都市法におけるソーシャル・ミックスと所有権〔齋藤哲志〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ ソーシャル・ミックス地役の制度
 1 用地指定
 2 委付権
Ⅲ ソーシャル・ミックス地役と無補償原則
 1 委付権による間接補償
 2 原則への回帰
Ⅳ 補  論
Ⅴ 結  び

■ 17 フランスにおける地方公共団体とグリーン成長―エネルギー問題を例に〔ジャン-フィリップ・ブルアン/興津征雄 訳〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ 地方公共団体の直接行動
 1 再生可能エネルギーの発展
 2 エネルギーの節約[sobriété énergétique]
Ⅲ 地方公共団体の間接行動
 1 誘導的手法
 2 強制的手法

■ 18 ドイツの都市計画契約―公民連携時代の都市計画を考える〔大村謙二郎〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ 都市計画契約の誕生背景
Ⅲ 都市計画契約の対象と契約の4タイプ
Ⅳ 都市計画契約の性格と公民連携の形
Ⅴ 自治体側のリスク管理
Ⅵ 契約締結後の障害と契約の適正化
Ⅶ プロジェクト型Bプランと実施契約
Ⅷ ハンブルク・アルトナにおける都市計画契約の事例紹介
Ⅸ 実施契約に基づく地区基盤整備の方法
Ⅹ 都市計画契約を巡る3つの論点
XI 日本への示唆―まとめにかえて

■ 19 価値ある都市景観の民事法による保護?―個別的法益・集合的法益の保護について
  〔アレクサンダー・ポイケルト/秋山靖浩= 野田崇 訳〕

Ⅰ はじめに
Ⅱ 隣人の土地所有権
 1 土地所有権の内容
 2 相隣共同体関係
Ⅲ 不法行為法上の請求権
 1 ドイツの不法行為法の基本的特徴
 2 景観:ドイツ民法典823 条1 項にいう「その他の権利」に当たるか?
 3 ドイツ民法典823 条2 項による保護法規違反
 4 ドイツ民法典826 条による故意の良俗違反の加害
Ⅳ 私的な財貨秩序の多様性
Ⅴ 価値ある都市景観の公法上の保護
Ⅵ 概観:価値ある都市景観の個別的保護か,私的高権的[privat-hoheitlich]保護かの立法論
 1 私法の構造と正義
 2 競争法と環境法の違い
 3 都市景観に関する決定を行うための正当なフォーラムとしてのゲマインデ


このページのトップへ

内容説明

幅広い分野から、第一線の研究者が一堂に集った待望の書

高度成長対応型であった日本の都市法は、大きく変容しつつある。拡大型都市法から持続型都市法へ、行政による上からの計画策定と事業実施という構造の揺らぎ。人口減少社会への対応と、持続可能社会の実現に向け「ネットワーク化するガバナンス」をキーワードに考究。フランスとドイツの比較も含め、都市法の現代的諸相を解明。

このページのトップへ

関連書籍

民法研究 第2号
 
 

このページのトップへ