家族法と社会保障法の交錯─本澤巳代子先生還暦記念
現実社会に生起する新たな問題を、実践的・総合的・先進的な視座から広く検討。「総論」「各論」(「親権と後見をめぐる課題」「私的扶養と公的扶養をめぐる課題」「家族等への社会的支援をめぐる諸課題」)のパートで構成された、研究者・実務家に広く有用な書。
はしがき
◇Ⅰ 総 論◇
1 親族・世帯の法的位置づけ
―-医療保険法と介護保険法を素材として―-〔新田秀樹〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 小川論文の概要
Ⅲ 現在の医療保険法及び介護保険法における親族・世帯に関連する規定の検討
Ⅳ 考 察
Ⅴ おわりに
2 社会保障法における「個人」と「世帯」―-[「主体」・「空間」枠組み]による位置づけ―-
〔久塚純一(早稲田大学社会科学総合学術院教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ テーマとしての「個人」と「世帯」
Ⅲ 「個人」と「世帯」の位置
Ⅳ 社会保障法の「単位」としての「個人」と「世帯」
Ⅴ 「個人」と「世帯」の揺らぎのありよう
Ⅵ 結 び
3 ドイツにおける規範的「婚姻」「家族」概念の変容可能性
―同性パートナーと子供により構成される共同体の取扱いをてがかりとした一考察―-
〔倉田賀世(熊本大学法学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 立法を通じた同性パートナーの家族形成可能性の展開
Ⅲ 裁判例を通じた同性パートナーの家族形成可能性の展開
Ⅳ 結びにかえて
4 グローバル社会における家族問題―-退去強制させられる子どもの最善の利益―-
〔付 月(茨城大学人文学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 退去強制によって影響を受ける子ども
Ⅲ 子どもの退去強制に関する裁判例
Ⅳ 退去強制事件と子どもの最善の利益
Ⅴ 結びにかえて
◇Ⅱ 各 論◇
○1 親権と後見をめぐる課題○
5 児童福祉法28条審判をめぐる議論展開と民法(親権・未成年後見法)改正 〔床谷文雄〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 児童福祉法28条による児童福祉施設入所等の承認
Ⅲ 家庭裁判所による入所措置等承認の要件と効果
Ⅳ 28条審判と虐待親の親権喪失・停止との関連
Ⅴ おわりに―民法(親権法)と児童福祉法の最善の協働に向けて
6 親権停止と面会交流の法的関係〔高橋大輔(茨城大学人文学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 親権停止と面会交流に関する現状の整理
Ⅲ ドイツ法における状況
Ⅳ おわりに
7 よそ者にされる家族―-任意後見における「本人の意思の尊重」の再考試論―-
〔三輪まどか(南山大学総合政策学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 裁判例の分析
Ⅲ 後見人・監督人と家族―裁判例のまとめにかえて
Ⅳ 高齢者の「意思の尊重」と家族―任意後見法がめざすべきもの
○2 私的扶養と公的扶養をめぐる課題○
8 扶養法と生活保護法の現状と課題〔冷水登紀代(甲南大学法科大学院教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 民法上の扶養義務
Ⅲ 生活保護法における扶養
Ⅳ おわりに―まとめと課題
9 私的扶養優先原則の再考―-日韓比較を通して―-〔片桐由喜(小樽商科大学商学部企業法学科教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 生活保護法における私的扶養優先の意義
Ⅲ 韓国における私的扶養の意義
Ⅳ 私的扶養優先の今日的解釈
Ⅴ まとめにかえて
10 ニュージーランドにおける養育費履行確保制度―-日本への示唆として―-〔梅澤 彩(熊本大学大学院法曹養成研究科准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 日本における養育費履行確保
Ⅲ ニュージーランドにおける子の扶養
Ⅳ おわりに―養育費履行確保制度の課題と展望
11 少子高齢化と老親の扶養―-シンガポールにおける両親扶養法と家族主義―-
〔清末愛砂(室蘭工業大学大学院工学研究科准教授)〕
Ⅰ 本稿の目的
Ⅱ シンガポールにおける少子高齢化の現況
Ⅲ シンガポールにおける高齢者福祉政策
Ⅳ 両親扶養法の制定
Ⅴ シンガポールの高齢者福祉政策における家族依存主義の限界と今後の課題
12 中国における高齢者の扶養と福祉制度〔呉 紅敏(大阪経済法科大学教養部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 家族による高齢者扶養と介護
Ⅲ 高齢者福祉制度の現状
Ⅳ おわりに
13 中国における財産分与の現状と課題〔謝 黎(大阪府立大学経済学研究科博士後期課程修了)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 定義規定および夫婦の財産制度
Ⅲ 財産分与に関連する原則および方法等に関する諸規定
Ⅳ 直接的な財産分与規定以外の諸規定(補償,援助等)
Ⅴ おわりに
14 ドイツにおける年金権調整制度の改正について―-我が国への示唆―-
〔生駒俊英(福井大学教育地域科学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 日本の離婚時年金分割に関する現状
Ⅲ ドイツにおける年金権調整制度
Ⅳ 考 察
Ⅴ おわりに
○3 家族への社会的支援をめぐる諸課題○
15 高齢者の住まいと高齢者ケアをめぐる現状と法的課題〔原田啓一郎(駒澤大学法学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 高齢者の住まいと高齢者ケアの変遷
Ⅲ 高齢者の住まいの種類と特徴
Ⅳ 高齢者の住まいと高齢者ケアをめぐる法的課題
Ⅴ むすびにかえて
16 労災認定にかかる学説・判例の再検討のための覚書〔小西啓文(明治大学法学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 学説・行政解釈の検討
Ⅲ 判例の検討―学説からの示唆を踏まえて
Ⅳ むすびにかえて
17 ワーク・ライフ・バランスにおいて労働者の家族の利益は保護されるべきか〔根岸 忠(高知短期大学社会科学科准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ ワーク・ライフ・バランスの意義
Ⅲ ワーク・ライフ・バランスに関する法と労働契約との関係
Ⅳ おわりに
18 パートタイム労働と家族的責任―-育児・介護休業と育児・介護休業給付―-〔神尾真知子(日本大学法学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ パートタイム労働と育児・介護休業法
Ⅲ パートタイム労働と育児・介護休業給付
Ⅳ 育児休業期間中の社会保険料の免除
Ⅴ おわりに
19 ひとり親家庭の現状と課題―-母子自立支援施策の動向を中心に―-〔金川めぐみ(和歌山大学経済学部准教授)〕
Ⅰ 本稿の目的
Ⅱ 母子寡婦福祉政策の動向
Ⅲ 自治体での母子自立支援施策の実施状況
Ⅳ まとめ
20 障がいのある子どもの育児と家族支援〔矢嶋里絵(首都大学東京都市教養学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ なぜ家族支援なのか―家族支援を論じる意義
Ⅲ 障がいのある子どもの実態
Ⅳ 家族が抱える問題とその原因
Ⅴ 家族支援施策の現状と問題点
Ⅵ 関係法における家族の位置づけ
Ⅶ 家族支援のための法整備の課題
Ⅷ おわりに
21 イングランドにおけるキンシップケアに関する法制度と政策〔増田幸弘(日本女子大学人間社会学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 問題の所在
Ⅲ 英国のキンシップケアの概念と主な根拠法令
Ⅳ イングランドにおけるキンシップケアの分類と公的支援
Ⅴ イングランドの政策動向
Ⅵ 検 討
Ⅶ おわりに
22 イギリスにおける児童虐待予防施策の変遷とシュア・スタートの評価〔橋爪幸代(東京経済大学現代法学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ イギリスにおける育児支援施策の変遷
Ⅲ シュア・スタート児童センター
Ⅳ 結びにかえて
23 スウェーデンにおける児童虐待防止への取組みと法的課題〔古橋エツ子〕
Ⅰ スウェーデンにおける体罰禁止への道のり
Ⅱ 子どもへの体罰禁止の効果
Ⅲ 子どもへの虐待防止に関する法制度の整備
Ⅳ 今後の法的課題―総合法の提案と選択自由制度
<特別寄稿>
家族法と社会保障法の交錯―-社会の中の生きた法―-〔本澤巳代子〕
Ⅰ 社会の中の生きた法―これまでの軌跡
Ⅱ ドイツにおける家族のための総合政策
Ⅲ ドイツ介護保険の見直しと家族介護
Ⅳ ドイツの家族政策における高齢者
Ⅴ 社会の中の生きた法―ネットワーク論の展開
本澤巳代子先生略歴・研究業績目録
◇Ⅰ 総 論◇
1 親族・世帯の法的位置づけ
―-医療保険法と介護保険法を素材として―-〔新田秀樹〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 小川論文の概要
Ⅲ 現在の医療保険法及び介護保険法における親族・世帯に関連する規定の検討
Ⅳ 考 察
Ⅴ おわりに
2 社会保障法における「個人」と「世帯」―-[「主体」・「空間」枠組み]による位置づけ―-
〔久塚純一(早稲田大学社会科学総合学術院教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ テーマとしての「個人」と「世帯」
Ⅲ 「個人」と「世帯」の位置
Ⅳ 社会保障法の「単位」としての「個人」と「世帯」
Ⅴ 「個人」と「世帯」の揺らぎのありよう
Ⅵ 結 び
3 ドイツにおける規範的「婚姻」「家族」概念の変容可能性
―同性パートナーと子供により構成される共同体の取扱いをてがかりとした一考察―-
〔倉田賀世(熊本大学法学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 立法を通じた同性パートナーの家族形成可能性の展開
Ⅲ 裁判例を通じた同性パートナーの家族形成可能性の展開
Ⅳ 結びにかえて
4 グローバル社会における家族問題―-退去強制させられる子どもの最善の利益―-
〔付 月(茨城大学人文学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 退去強制によって影響を受ける子ども
Ⅲ 子どもの退去強制に関する裁判例
Ⅳ 退去強制事件と子どもの最善の利益
Ⅴ 結びにかえて
◇Ⅱ 各 論◇
○1 親権と後見をめぐる課題○
5 児童福祉法28条審判をめぐる議論展開と民法(親権・未成年後見法)改正 〔床谷文雄〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 児童福祉法28条による児童福祉施設入所等の承認
Ⅲ 家庭裁判所による入所措置等承認の要件と効果
Ⅳ 28条審判と虐待親の親権喪失・停止との関連
Ⅴ おわりに―民法(親権法)と児童福祉法の最善の協働に向けて
6 親権停止と面会交流の法的関係〔高橋大輔(茨城大学人文学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 親権停止と面会交流に関する現状の整理
Ⅲ ドイツ法における状況
Ⅳ おわりに
7 よそ者にされる家族―-任意後見における「本人の意思の尊重」の再考試論―-
〔三輪まどか(南山大学総合政策学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 裁判例の分析
Ⅲ 後見人・監督人と家族―裁判例のまとめにかえて
Ⅳ 高齢者の「意思の尊重」と家族―任意後見法がめざすべきもの
○2 私的扶養と公的扶養をめぐる課題○
8 扶養法と生活保護法の現状と課題〔冷水登紀代(甲南大学法科大学院教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 民法上の扶養義務
Ⅲ 生活保護法における扶養
Ⅳ おわりに―まとめと課題
9 私的扶養優先原則の再考―-日韓比較を通して―-〔片桐由喜(小樽商科大学商学部企業法学科教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 生活保護法における私的扶養優先の意義
Ⅲ 韓国における私的扶養の意義
Ⅳ 私的扶養優先の今日的解釈
Ⅴ まとめにかえて
10 ニュージーランドにおける養育費履行確保制度―-日本への示唆として―-〔梅澤 彩(熊本大学大学院法曹養成研究科准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 日本における養育費履行確保
Ⅲ ニュージーランドにおける子の扶養
Ⅳ おわりに―養育費履行確保制度の課題と展望
11 少子高齢化と老親の扶養―-シンガポールにおける両親扶養法と家族主義―-
〔清末愛砂(室蘭工業大学大学院工学研究科准教授)〕
Ⅰ 本稿の目的
Ⅱ シンガポールにおける少子高齢化の現況
Ⅲ シンガポールにおける高齢者福祉政策
Ⅳ 両親扶養法の制定
Ⅴ シンガポールの高齢者福祉政策における家族依存主義の限界と今後の課題
12 中国における高齢者の扶養と福祉制度〔呉 紅敏(大阪経済法科大学教養部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 家族による高齢者扶養と介護
Ⅲ 高齢者福祉制度の現状
Ⅳ おわりに
13 中国における財産分与の現状と課題〔謝 黎(大阪府立大学経済学研究科博士後期課程修了)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 定義規定および夫婦の財産制度
Ⅲ 財産分与に関連する原則および方法等に関する諸規定
Ⅳ 直接的な財産分与規定以外の諸規定(補償,援助等)
Ⅴ おわりに
14 ドイツにおける年金権調整制度の改正について―-我が国への示唆―-
〔生駒俊英(福井大学教育地域科学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 日本の離婚時年金分割に関する現状
Ⅲ ドイツにおける年金権調整制度
Ⅳ 考 察
Ⅴ おわりに
○3 家族への社会的支援をめぐる諸課題○
15 高齢者の住まいと高齢者ケアをめぐる現状と法的課題〔原田啓一郎(駒澤大学法学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 高齢者の住まいと高齢者ケアの変遷
Ⅲ 高齢者の住まいの種類と特徴
Ⅳ 高齢者の住まいと高齢者ケアをめぐる法的課題
Ⅴ むすびにかえて
16 労災認定にかかる学説・判例の再検討のための覚書〔小西啓文(明治大学法学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 学説・行政解釈の検討
Ⅲ 判例の検討―学説からの示唆を踏まえて
Ⅳ むすびにかえて
17 ワーク・ライフ・バランスにおいて労働者の家族の利益は保護されるべきか〔根岸 忠(高知短期大学社会科学科准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ ワーク・ライフ・バランスの意義
Ⅲ ワーク・ライフ・バランスに関する法と労働契約との関係
Ⅳ おわりに
18 パートタイム労働と家族的責任―-育児・介護休業と育児・介護休業給付―-〔神尾真知子(日本大学法学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ パートタイム労働と育児・介護休業法
Ⅲ パートタイム労働と育児・介護休業給付
Ⅳ 育児休業期間中の社会保険料の免除
Ⅴ おわりに
19 ひとり親家庭の現状と課題―-母子自立支援施策の動向を中心に―-〔金川めぐみ(和歌山大学経済学部准教授)〕
Ⅰ 本稿の目的
Ⅱ 母子寡婦福祉政策の動向
Ⅲ 自治体での母子自立支援施策の実施状況
Ⅳ まとめ
20 障がいのある子どもの育児と家族支援〔矢嶋里絵(首都大学東京都市教養学部教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ なぜ家族支援なのか―家族支援を論じる意義
Ⅲ 障がいのある子どもの実態
Ⅳ 家族が抱える問題とその原因
Ⅴ 家族支援施策の現状と問題点
Ⅵ 関係法における家族の位置づけ
Ⅶ 家族支援のための法整備の課題
Ⅷ おわりに
21 イングランドにおけるキンシップケアに関する法制度と政策〔増田幸弘(日本女子大学人間社会学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ 問題の所在
Ⅲ 英国のキンシップケアの概念と主な根拠法令
Ⅳ イングランドにおけるキンシップケアの分類と公的支援
Ⅴ イングランドの政策動向
Ⅵ 検 討
Ⅶ おわりに
22 イギリスにおける児童虐待予防施策の変遷とシュア・スタートの評価〔橋爪幸代(東京経済大学現代法学部准教授)〕
Ⅰ はじめに
Ⅱ イギリスにおける育児支援施策の変遷
Ⅲ シュア・スタート児童センター
Ⅳ 結びにかえて
23 スウェーデンにおける児童虐待防止への取組みと法的課題〔古橋エツ子〕
Ⅰ スウェーデンにおける体罰禁止への道のり
Ⅱ 子どもへの体罰禁止の効果
Ⅲ 子どもへの虐待防止に関する法制度の整備
Ⅳ 今後の法的課題―総合法の提案と選択自由制度
<特別寄稿>
家族法と社会保障法の交錯―-社会の中の生きた法―-〔本澤巳代子〕
Ⅰ 社会の中の生きた法―これまでの軌跡
Ⅱ ドイツにおける家族のための総合政策
Ⅲ ドイツ介護保険の見直しと家族介護
Ⅳ ドイツの家族政策における高齢者
Ⅴ 社会の中の生きた法―ネットワーク論の展開
本澤巳代子先生略歴・研究業績目録
関連書籍
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 2,860円(税込)
-
定価 880円(税込)
-
定価 16,500円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 3,740円(税込)
-
定価 2,860円(税込)
-
定価 9,680円(税込)
-
定価 7,150円(税込)
-
定価 4,620円(税込)
-
定価 2,200円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 5,280円(税込)
-
定価 3,740円(税込)
-
定価 3,740円(税込)
-
定価 3,740円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 880円(税込)
-
定価 2,420円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 880円(税込)
-
定価 17,600円(税込)
-
定価 7,480円(税込)
-
定価 6,820円(税込)
-
定価 8,800円(税込)
-
定価 6,160円(税込)
-
定価 16,940円(税込)
-
定価 6,380円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 2,750円(税込)
-
定価 3,520円(税込)
-
定価 2,860円(税込)
-
定価 880円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 2,640円(税込)
-
定価 5,940円(税込)
-
定価 3,740円(税込)
-
定価 3,740円(税込)
-
定価 2,640円(税込)